ロシアはウクライナに侵攻するか？

ウクライナで高まる軍事的緊張について関心が集まっていますが、参考になる記事がmilitary.comに載りました。
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【記事】
　ウクライナと西欧当局は、ウクライナ付近で増強されるロシア軍が元ソ連の隣国を侵略する計画を示唆する可能性を懸念しています。
　ロシア軍の集中が差し迫った攻撃の前兆であるかや、ウクライナに兵士と武器を送るのを慎むようアメリカとNATOの同盟国を説得して、最終的にNATOに統合する計画を断念させるロシアのウラジーミル・プーチン大統領（President Vladimir Putin）による試みを表すかは明らかではありません。
　現在の緊張を概観しましょう。
ロシア＝ウクライナ関係の膠着の起源とは
　ロシアは2014年に、この国の親モスクワの大統領が集団抗議行動で権力の座を追われた後、ウクライナのクリミア半島を併合しました。数週間後、ロシアはウクライナ東部に出現した分離主義者の武装勢力に加担しました。ウクライナと西欧はロシアが反乱を支援するために兵士と武器を送っていると非難しました。モスクワはそれを否定し、分離主義者に参加したロシア人は志願した者たちだとした。
　14,000人以上の人々が、ドンバス（Donbas）として知られるウクライナ東部工業地帯での戦いで死んでいます。
　フランスとドイツが仲介した 2015年の和平合意は大規模な戦いを終わらせましたが、政治的決着に至る努力は失敗し、散発的な小競り合いが張り詰めた境界線に沿って続いています。
　今年早くに、東部で停戦違反が多発し、ウクライナ周辺のロシア兵の集中が戦争の恐れを煽りましたが、４月に軍事演習の後、大軍を引き揚げて緊張は弱まりました。
最新のロシア軍の増強
　ウクライナは今月、モスクワが秋のロシア西部での大規模な演習に引き続き、約90,000人の兵士を２カ国の国境から遠くない場所に置いたままだと不満を述べました。
　ウクライナ国防省らロシアの第41軍の部隊が、ウクライナ国境の北、約260キロの町、エリニャ（Yelnya）に残っているといいました。
　ウクライナ軍参謀総長、バレリー・ザルゾニー中将（Lt. Gen. Valeriy Zaluzhny）は、ロシアは約2,100人の軍要員も反乱軍が支配する東部にもち、ロシア人将校が分離主義者の部隊のすべての指揮する立場にいるといいました。モスクワは繰り返し、ウクライナ東部に自軍部隊が駐留することを否定しています。
　ウクライナ軍情報部長、キュリュロ・ブダノフ（Kyrylo Budanov）は、Military Timesとの週末インタビューで、１月の後半から２月のはじめにモスクワはロシアの同盟国のベラルーシを含めたいくつかの方向から攻撃を準備しているところだと主張しました。
　ロシアは自国領域への派遣は誰にも懸念はないといい、兵数と位置についてまったく詳細を提供していません。
モスクワの狙い
　クレムリンはウクライナを2015年の和平合意を守らないと非難し、西欧をウクライナの合意遵守を促進しないと批判しています。和平合意はモスクワにとって外交上の大きな成果で、反乱側の地域に広範な自治を認め、反乱側に全面的な恩赦を与えました。
　逆に、ウクライナはロシアが支援する分離主義者による停戦違反と反乱の東部におけるロシア軍の駐留の継続を指摘しています。クレムリンは非難を否定しています。
　非難応酬の中でロシアは、ウクライナが2015年の合意遵守を拒絶しているのを考慮すると役に立たないといい、ウクライナ、フランスとドイツとの４カ国会議を拒否しています。
　モスクワは、ウクライナへ武器を提供し、合同演習を行っていることでアメリカとNATO同盟国を強く批判し、ウクライナ人のタカ派に武力で反乱側が占領する地域を取り戻すことを奨励しています。
　今年早くに、プーチンは不気味な口調で、反乱側の東部を取り戻すウクライナの軍事的試みはウクライナの国家の地位に重大な結果となるといいました。
　ロシアの指導者はロシアとウクライナは一つの民族だと繰り返し断言し、ウクライナの領域の大半は歴史的にロシアの一部で、ソ連の共産主義の指導者たちにより専制的に与えられたと主張しています。
　プーチンはNATOへ参加するウクライナの野心はモスクワにとって越えてはならない一線を示すと特に強調し、一部NATOメンバーによるウクライナで軍事訓練を設定しようとする計画に懸念も表明しています。彼は、ウクライナがNATOに参加しなくても、それはそこに軍事的足場を与えるだろうといいました。
　「彼らは訓練センターに見せかけて、そこに何でも置くかもしれない」とプーチンは先月いいました。「NATOの正式なメンバーには決してならないだろうが、領域の軍事派遣はすでに進行中だ」。
ロシアによる侵攻の脅威は本物か？
　ロシアは侵攻計画の話を、西欧の汚いキャンペーンだとして否定し、この主張は東部で攻撃するウクライナの意図を覆い隠すだろうと主張しました。ウクライナはそのような計画を否定します。
　米当局はモスクワの意図が不明確であると認めましたが、懸念の理由としてロシアの過去の行動をあげました。
　今月、ウクライナの外務大臣と話をしたアントニー・ブリンケン国務長官（Secretary of State Antony Blinken）は、プーチンの脚本は国境付近で部隊を増強してから、（ロシアが）挑発されたと虚偽の主張をして侵略することだといいました。
　一部のオブザーバーは兵力増強を、NATOにモスクワの越えられない一線を尊重するよう納得させ、ウクライナへ兵士と武器を送ることを止めさせるために賭け金をつり上げる準備をしているというプーチンのデモンストレーションと解釈します。
　先週、プーチンはモスクワの警告は最終的に弾みがつき、西欧に一定のストレスを生んでいると満足げに指摘しました。彼は「我々が望まない我が西部国境での何らかの紛争が行われないように、できるだけ彼らをこの状態で保つ必要がある」とつけ加えました。
　彼は「ロシアはこんな風に進み続けることはできないから、明日、何が起こるかを常に考え、この地域の安全保障を確実にする真剣な長期保証を得ようと努力せよ」ロシアの外交官に促しました。（翻訳は私が作成しました．一部、意訳があります）
https://www.military.com/.../russia-going-invade-ukraine...
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【私見】
　ロシアによるウクライナ侵攻があると考える人たちもいますが、現在の状況をみると、これはこの記事の指摘が的確だと感じています。
　ウクライナはロシアと北から順番にベラルーシ、ポーランド、スロバキア、ハンガリー、モルドバ、ルーマニアと接しています。黒海の向こうにはトルコ、ジョージアもあります。ロシアが心配するのは、この広大なウクライナには防御に適した地形が乏しいことです。森林が少なくて平坦であるため、一度、機動部隊が侵攻すると、防御が困難です。なので、ウクライナがNATO　に加盟することは、いつNATO軍が侵攻してくるかもしれないと思えるので、自分の横腹に短刀を突きつけられたも同然なのです。もちろん、NATO軍がそういう行動に出ることはありませんが、ナポレオンとヒトラーに攻められたことがあるロシアは、今でも疑い深いのです。
　だから、ウクライナが独立した後も、この地域にロシアは神経質です。できれば自国領にしておきたいくらいに。しかし、国連常任理事国でもあるロシアは自分から攻撃を始めることができません。そこで、今回のような行動に出て、軍事的緊張を保とうとしている訳です。
　なので、全面的な軍事侵攻はありません。しかし、ウクライナ国内に介入して、内側からウクライナをロシアになびくように仕向ける工作はしている可能性があります。これなら、国連常任理事国の体面に傷をつけることはありません。なにより、プーチンの言葉「ロシアはこんな風に進み続けることはできない」は、ロシアの本音を言い表しています。どの国も大戦争を気楽に仕掛けられるような体力はありません。使ってしまえば、武器は壊れて残骸になります。もはや、役立たずの残骸に価値はありません。そういう損失を避けながら、政治的目的を達成しようとするのが、現代の安全保障政策なのです。

【イギリスが軍の非人道的行為に補償を行う】

【イギリスが軍の非人道的行為に補償を行う】

　ABCニュースがイギリス軍がイラク駐留中に行ったジュネーブ条約違反について、被害者に補償を行ったという記事を報じています。

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《記事》

　イギリス国防省は、イラク人が恣意的な拘留や襲撃を含めた残虐で非人道的な扱いに苦しんだという告発を解決するために、数百万ポンドを支払って、イラク戦争に関連した417件の補償の主張を解決しています。

　今年、解決した請求で、2003年の侵攻以降に解決した個人請求は、数万ポンド以下になりました。

　高等法院がイラク駐留イギリス軍によるジュネーブ条約および人権法の違反があったと判決を出した後、417件が今年解決しました。

　行動をもたらしたリー・デイ弁護士事務所（Leigh Day）のマーティン・デイ（Martyn Day）はガーディアン紙に「我々にはアンビュランス・チェイサー（悪徳弁護士の意味）ではないかと批判するデビッド・キャメロン（David Cameron）とテレサ・メイ（Theresa May）のような政治家がいる一方で、国防省は請求を粛々と解決しています。解決は不法監禁、暴行の実例、その複合に及びます」。

　「これが示すものは、外国で警察活動に相当するものを行う場合、軍隊は単にそれを行うに適した人びとではないということです」。

　事例の一つは13歳の少年の死亡に関連しました。その他の裁判の手続きは非常に気密性が高いままです。

　最新の金銭的解決は、2017年に高等法院で判決が出た４件の代表的訴訟に基づきました。その時は、イギリス兵がジュネーブ条約に違反したと判決が出た３件の別々の事件の後、４人の男性が84,000 ユーロ（113,000ドル）を受け取りました。

　2017年に一人の原告は不法監禁と、１つ以上の道具、恐らくは銃床によって2007年に被ったと特定された殴打のために33,000ユーロを受け取りました。

　２人のイラク人商船の乗組員は2003年の拘留の後で国防省と和解しました。１人は暴行とフーディングで28,000ユーロを受け取りました。

　フーディングとは、典型的には砂袋やその他の布を頭に着けることで、最近解決した請求の多くが関係していました。これは1972年にテッド・ヒース元総理大臣（Prime Minister Ted Heath）により禁止されていましたが、イラクではこの行為が続き、多くの兵士はその行為が違法であることを知らなかったと認めました。

　国防省による解決された請求についての声明はありませんが、今週公開された公的な情報開示は民事訴訟が解決されていたことを示しました。

　それは417件のイラク人の私法上の請求が2020年と2021年に解決されたと指摘しました。

　2017年に政府はイラク歴史疑惑チーム（the Iraq Historic Allegations Team）を閉鎖しており、417件の解決の後で刑事起訴の可能性は低くなりました。

　このチームは2014年に、イギリス兵が拘留したイラク人を殺害し、彼らの遺体を損壊したという疑惑が捏造だったと結論したアル・セディ（Al-Sweady）の調査が解決した後で閉鎖されました。

　捏造された主張の背後にいた主任弁護士、フィル・シャイナー（Phil Shiner）は、その後、法廷弁護士の資格を剥奪されました。

　シャイナーの行為は、イギリス兵に対する歴史的な訴訟運動を妨げるための退役軍人と政府当局者によるキャンペーンの重要な部分となっています。

　このキャンペーンは今年、事件後５年間の刑事起訴に対抗する推測を導入する海外活動法（the Overseas Operations Act）が通過するのを確実にしました。

　この法律は６年後に民事訴訟を防ぐための長期停止ももたらしました。

　国防省報道官はガーディアン紙に「イギリス軍兵士の大半はイラクとアフガニスタンで高い基準で行動しましたが、我々はイラクの民事訴訟とアフガンの民事訴訟の両方で未解決の請求を交渉で解決しようとする必要があることを認めます」といいました。

　国防省は、新しい証拠が出た場合には、憲兵隊と軍検察当局は犯罪容疑を調査する可能性をもったままだとつけ加えました。（翻訳は私が作成しました。一部、意訳があります）

https://www.arabnews.com/node/1962666/world?fbclid=IwAR0xhPM68BfvaBV3BsV-r6fRSN-x58Bq2pZlCiswvCBfzVrOV-gS46iLXaw

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《私見》

　この記事を読んで、対応が遅い、政府のやる気が見えないと感じました。

　イギリス軍は軍隊の中では規律が高い方です。国ぐるみで戦争犯罪を隠すロシアに比べたら、ずっとマシです。しかし、政治家が戦争犯罪を追求する弁護士を批判するようでは、本当に公正とはいえません。やはり、イギリスも島国根性で、外国から批判されると目を逸らそうとする心理が働くのでしょうか。

　そして、そういう心理が補償が遅れた原因でしょう。軍の法務部がやる気になれば解決できるのだから、早く対処すべきです。

　米軍はこういう犯罪が立証された場合、兵士を刑務所に送り込みます。中には、刑期が百年を超える者がいるくらい厳しく裁きます。

　この報道を見て、日本人の我々はどう考えるべきなのか？。

　日本も問題から目を背けることでは人後に落ちません。慰安婦問題にしろ、南京大虐殺にしろ、連合軍捕虜虐待にしろ、目を背けまくっています。でっち上げだと信じる日本人は沢山います。いまや、自衛隊が大人気で、海外派遣もアレルギーはなくなりました。海外で自衛官が現地人を拘束して、虐待し、死体を損壊したらどうするのか？。そのための法律は大して整備されていません。自衛官にそんな悪い人はいませんと、目に涙をたたえて訴えるのでしょうか？。

　民間人を戦闘行為で死なせた場合、先進国の軍隊は補償を行っていることも知らない日本人が大勢います。兵士が処罰される場合があることも分かっていません。任務中のことだから、法律が守ってくれると自衛官たちは信じ切っています。軍事を知らない裁判官に裁かれたら自衛官がかわいそうだと、有事法制を急げと叫ぶ人たちもいて、その中には自衛隊OBがいたりします。米軍だと将校が部下に間違った命令を出して民間人を殺傷したら、その将校だけが長期刑です。

　デイ弁護士がいうとおり、軍人は警察活動には向きません。訓練の内容も関連する法律もまったく異なります。もともと、ヨーロッパでは軍隊が警察活動をやっていました。国王の命令で動く軍隊が警察も兼ねると、大体、国民を虐げる方向に向かうので、王制のあとは専門組織の警察が設置されたのです。この違いも分からない日本人が多いのに、憲法で自衛隊を認めようという動きだけは盛んです。これ以上は考えるのも恐ろしくなってきたので、この辺で止めます。

ハイテク兵器の時代に近接戦闘に目を向ける米軍

【ハイテク兵器の時代に近接戦闘に目を向ける米軍】
サイバー戦や無人機が取りざたされる今、米軍はごく近い距離での戦闘に注目しています。
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　米陸軍が中東でのゲリラ部隊と戦った数十年から回復する一方で、指揮官たちは未来の戦争に目を向けています。サイバー兵器、無人機と人工知能で急速な進歩があったにも関わらず、彼らは未来の戦争は依然として流血の近接戦闘で特徴づけられるだろうと強調します。
　「さらに、この技術は素晴らしいものですが、市街戦といえば、手榴弾を投げ、それを延々と切り返すかもしれないものです」と、テッド・マーティン中将（Lt. Gen. Ted Martin）は木曜日のインタビューでいいました。
　アメリカは最近のいくつかの戦役をほとんど最新技術がないやり方で過ごしています。それはロシアと中国との紛争においては正しくありません。二人の潜在的な敵対国の軍事プランナーは彼らの準備に集中するまでいます。
　フォート・レブンワース（Fort Leavenworth）の米陸軍統合武器センター（U.S. Army Combined Arms Center）の指揮官であるマーティン中将は、未来の戦争は単に「ボタンを押すもの」にはならず、米地上部隊は素早く接近し、砲兵と航空機を装備して戦いに来る敵を破壊しなければならないだろうといいました。
　速度と機動は敵の武器をかわすために重要で、素早く敵に接近することは、自軍の兵士に命中したり、その他の付帯被害のリスクのために、爆弾を投下することを、彼らにとってさらに難しくします。アフガニスタン戦の日々は過去となるでしょう。その戦いは頻繁に、無線機と稜線から撃ち下ろす簡素なライフル銃を持つタリバン兵士に対抗する土地に建つ粗末な前進作戦基地に兵士を置きました。
　「我々は、航空優勢と制空権を持ち、サイバー兵器が大きな役割ではなかった2003年に我々がやっていた種類の戦いをしようとしていません」とマーティン中将はいいました。「我々が注目するのは、どんな兵器が投入されるのか、彼らのドクトリンは何かや、自由に活動する競合国の能力、人工衛星の使用が長距離から精密に撃つため、彼らに我々に対する監視と潜在的な対象物（米兵）を提供するということです。我々は急速に接近して、破壊する必要があります」。
　2000年代のイラク・アフガニスタン戦のピークの後、国防総省は軍の近代化のための莫大な努力を追求しています。努力の主要な到達点は、未来の主要な紛争が電子グリッド、金融機関、選挙および通信に対する攻撃を含む電子戦に関係があるという予測に鑑みて、宇宙軍の創設でした。
　国防総省のいわゆるサード・オフセット・ストラテジー（Third Offset Strategy）、世代を飛び越えることで軍事技術を前進させる計画は、軍が新技術に集中することになっています。それは人工知能、超音速ミサイルとサイバー戦の能力の技術革新と開発に集中する新しいオフィスを設置することになっています。
　先週の無党派の議会調査局からの議員への報告書は、アメリカは依然として中国とロシアに技術的な優位にあると強調しつつも、競争上の優位は素早く小さくなる可能性があると主張しました。
　「アメリカはこれらの技術の多くの開発でリーダーですが、主要な競争相手の中国とロシアは最新の軍事技術の開発で継続的な前進をしています」と報告書はいいました。「それらは国内外の軍隊に統合され、配備されるため、これらの技術は、議会の検討事項と国際安全保障の未来への大きな影響となりえます」。
　この夏、中国は超音速ミサイルを実験しました。それは国家安全保障のプランナーに、米軍の優位性の潜在的な衰えについて警鐘を鳴らしました。統合参謀本部議長のマーク・ミレー大将（Gen. Mark A. Milley）は水曜日、ブルームバーグにミサイル実験は、冷戦中の宇宙競争に拍車をかけた「スプートニク・モーメント（Sputnik moment）」に非常に近いと、国防総省を驚かせたといいました。
　しかし、大きな違いがあり、陸軍はバランスをとろうとしています。新技術は未来の戦争で主要な要素になりそうですが、陸軍の指揮官たちは伝統的な地上戦闘は未だに主要な役割を果たしていると主張しています。
　「私は同じ会話を聞きます。それは、未来の戦争は、ママの家で地下室に座った奴が誰も彼をもハッキングして、モンスター（エナジードリンク）を飲むことだというのです。私はそれに強く反論します」とジョン・クライン准将（Brig.Gen. John Kline）は木曜日に陸軍のオンラインセミナーの間にいいました。
　混沌とした地上戦闘の準備の一部は、いくつかの主要な戦闘職の基礎訓練を拡大する陸軍の動きでした。昨年、戦車兵と偵察騎兵の訓練がそれぞれ15〜17週間から22週間に拡大されました。その動きが願わくは、主により武器を使う多くの時間を与え、すぐに海外に派遣されるかもしれなかったり、すでに戦場にあって新兵に十分な説明ができない部隊に姿を現させて、兵卒たちをよりよく準備を整えさせるでしょうとマーティンはいいました。
　陸軍は速度を測定するより広範なテストである陸軍戦闘適合性テストでの体力のテスト方法の改良も終えています。しかし、５月にMilitary.comが入手したデータは、来年公式なものになるテストに、女性は合格するために苦労していることを示しました。
　軍は専門職の歩兵と衛生兵がバッジを取得するためのテストの難易度を下げることなく、部隊の負担を軽くする手法にも注目しているところです。これらのバッジを取得する機会が増える副次的効果は、戦闘技術の基本をさらに訓練することだと指揮官たちはいいます。（翻訳は私が作成しました。一部意訳があります）
https://www.military.com/.../army-expects-fierce-close...
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【私見】
　とても興味深い記事だと思います。米軍は常に新しい戦場に対応しようとして、自ら企画を立てて、実験を繰り返し、新しいドクトリンを確立しようとします。日本では、これからはサイバー戦だとか、無人機だと騒いでいますが、米軍はこれまでの戦争の記録を調べ、そこから新しい教訓を導き出そうとします。自衛隊には、こうした戦闘の経験がないために、そもそも、新しい戦場の環境を知りようもありません。そこで、米軍の記録を積極的に調べて、それが日本の防衛にどう応用できるかを研究すべきなのですが、どれだけやっているのでしょうか？。インターネット上にも、かなりの情報は出ていますが、それらを調べているのでしょうか？。
　近接戦闘とは近距離で行われる戦闘のことです。気になるのは、敵が砲爆撃をためらうくらいの距離は歩兵の武器が致命的な効果を発揮する距離でもあるということです。誤爆の恐れがある300メートルくらいからの距離は、歩兵が持つ兵器でも敵の命を奪える距離です。砲爆撃を避けるために敵に近づくということは、敵の武器が効果的に機能する場所に行くということでもあります。
　当然、そんな危険な距離で、どうやって味方の損害を防ぎ、敵に損害を与えるかという戦術、兵器、訓練の方法を考えることになります。その詳細は、この記事には書かれていませんから、どんなものかは想像するしかありません。
　米軍にはそういう作戦に向いた砲弾があります。M982「エクスカリバー」は砲弾にGPSが搭載され、翼がついています。翼を動かして自分でコースを調整し、半数の砲弾が照準点の５〜20メートルの範囲に着弾します。つまり、敵に急速に接近すると、相手は砲弾を撃ち込めなくなるのに対して、米軍は砲撃を続けられるということです。
　しかし、敵から受ける攻撃をどう防ぐのか。隠れている敵をどうやって素早く見つけられるのかといったことは、さらに検討が必要でしょう。敵の砲弾を破壊するレーザー兵器や対戦車ミサイルを迎撃するシステムなどはすでにありますが、さらに研究が必要に思えます。
　なにより困るのは、歩兵をどうやって激しい攻撃から守るかです。大きくて容易に見つかる装甲車や戦車と違い、歩兵は隠密行動ができて、粘り強い戦いができるという利点があります。しかし、攻撃には弱いので、上手に守る必要があります。記事にあるように、谷間に設けられた前哨基地は敵の攻撃に弱く、包囲されると現場は修羅場になります。そういう戦闘を、アフガニスタン戦では何度も見ました。ヘリコプターが対戦車ロケットで撃墜されることもあり、ローテクな兵器が幅を利かせる環境でもあります。そういう戦場をどう戦うのかが、私には疑問です。米軍がどう問題を解決するのかに注目します。